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物流用語集 サ行



サーチャージ

運賃の割増課徴金のこと。定期航路の運賃はタリフで定められており、2~3ヶ月前に予告しなければ変更できない。それに突発的な事情で発生した費用について、割増課徴金が発生する。
主なサーチャージの種類には以下がある。
1) カレンシーサーチャージ(currency surcharge)、あるいは通貨変動割増料(CAF)
2) コンジェスチョンサーチャージ(congestion surcharge)
3) バンカーサーチャージ(bunker surcharge) あるいは燃料割増料 (BAF)

サードパーティロジスティクス

最も効率的な物流戦略の企画立案や物流システムの構築を荷主企業から包括的に受託し、荷主企業に代わってサプライチェーン全体の最適化を実施すること。

容積で測定した貨物の大きさを「才」という。1尺(0.30303m)の立法(0.027826m3)の貨物容積を「1才」という。
尺貫法が廃止された現在でも、海運、倉庫業界を中心として日常的に使用されている。
(参考)
容積トン:1トン=40立方才(1.113m3)、40立方ft(1.133m3)
重量・体積換算:「トラック」1m3=280㎏
重量・体積換算:「航空」1m3=166.7㎏(1㎏=6000㎝3)

在庫

企業の商品が倉庫などにあること。またはその商品のこと。
また、会計用語で原材料や仕掛品、製品などが企業に保有されていること。またはそれらの財貨。

在庫回転率

在庫が一定期間の期首から期末(月や年単位)の間で何回転したかを示す指標。
商品に絞っての指標の場合は、商品回転率と呼ぶこともある。
在庫 回転率(回)=出庫金額(年間の売り上げ)÷在庫金額(棚卸資産)
※在庫金額=(期首在庫+期末在庫)÷2

在庫型センター

物流センター内に在庫を持ち、各店からの発注に応じてピッキングし出荷すること。

最小旋回半径(フォーク作業)

パレットを保管棚に収納する場合に、フォークリフトが通路を直進し保管場所の前で90°旋回したときに車体の最外部が描く軌跡の半径。

最小直角通路幅

フォークリフトが所要荷重の荷物を積載し、直角の通路を曲がることのできる通路幅。

最大積載量

機器の仕様により指定されている積載可能な最大重量。

最大荷重

積載できる許容荷重。

最適配車システム

コンピューターにより効率的な配送ルートを計算する車両運行支援システム。
デジタルマップを利用して必要な配送先の位置、配送条件等を入力すれば、コンピューターにより計算されマップ上に配送経路、配送順が表示される。従来は、配車係が自らの経験により配送ルートを決めていたが必ずしも効率的ではなく、顧客ニーズの厳しい現状にも対応するため開発された。

先入れ後出し

取り出し口から物品を入庫し、最後に入庫したものから出庫する方式であるが、一般に使われていない。

先入れ先出し

先に入庫したものから出庫していくこと。
保管経過時間の多いものから出庫するため、長期滞留による商品劣化を防ぐ。⇒FIFOともいう。

作業時間分析

対象とする作業を適当な要素作業に分けて、ストップウォッチなどで時間を測定し、作業時間を検討・分析する方法。作業時間を分析するとともに、作業を行うにあたり必要な標準時間を算出する。

サプライチェーン

原料の段階から製品やサービスが消費者の手に届くまでの全プロセスの繋がり。個々の企業の役割分担は考慮しない。

産業廃棄物

廃棄物の処理及び清掃に関する法律では、次に掲げる廃棄物をいう。
 1)事業活動に伴って生じた廃棄物のうち、燃え殻、汚泥、廃油、廃酸、廃アルカリ、廃プラスチック類その他政令で定める廃棄物
 2)輸入された廃棄物
産業廃棄物は排出事業者に処理責任がある。
法的に取り扱いが異なるため、廃棄にあたっては、市町村等の一般廃棄物用の処理施設での処理・処分することはできない。
処理・処分に当っては、産業廃棄物を処理・処分できる許可を受けた産業廃棄物処理事業者へ処理・処分の委託をしなければならない。

三国間輸送

自国と他国間の貨物輸送ではなく、他国間相互の貨物輸送を自国のフォワーダーや航空会社、船会社が行うこと。
発荷主から着荷主まで通関手続きを含めて一貫輸送する場合が多い。

事業継続計画(BCP)

企業が災害発生時に、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段を取り決めておく計画のこと。
BCP計画策定のため、事前にリスクを洗い出し、シナリオを描き、災害発生時に必要な業務とそのための経営資源をチェックし、組織を明確にする。BCPはBusiness Continuity Plan の略語である。

仕切版

トレーの中や間口を区分する板。

自重

車輌やコンテナ等の輸送用具自体の重量のこと。空車自重や標記自重とも言う。
テールゲートリフターの搭載機器やバン車、ウィング車のような架装も車両自体に含む。
貨物だけの重量を実重量(積載重量)と言い、自重と実重量(積載重量)の合計を総重量と言う。
最大積載重量と自重の合計が最大総重量である。

実車率

全走行距離のうち実車距離(荷物を積んで輸送した輸送距離)が占める比率のこと。

実働率

車輌の利用効率を示す指標。
実働率=実働延日車(一定期間中に実働車が延日数にして、何車輌あったかを表したもの)÷実在延日車(一定期間中に登録自動車が延日数にして、何車輌あったかを表したもの)
※実働車とは、貨物を乗せ走行した自動車のこと。

シッパーズバック

荷主が自己の責任でコンテナへ貨物の積込みを行うこと。
積込み不備による損害に関しては、運送者は免責となる。

指定保税地域(Designated Bonded Area)

保税地域の一種類のこと。国や都道府県、地方公共団体などが所有したり、管理している土地や建物など公共的施設について、財務大臣が指定して設置される。指定保税地域では、輸入手続がまだ済んでいない貨物、輸出の許可を受けた貨物、日本を通過する貨物(これらをあわせて外国貨物という)を積卸し、運搬し、又は一時(原則1か月)蔵置することができる。

自動倉庫

スタッカークレーン、制御装置、在庫管理装置等を用いて入出庫作業を自動化した多段高層の棚のこと。
空間効率が向上し、機械化による省力化、作業の安全性向上、先入れ先出しが可能になる。

車扱い(しゃあつかい)

鉄道輸送で、貨車を1車単位で貸切運送すること。鉄道は発駅から着駅までのオンレールについて責任を負う。貨車への積卸しは荷主の負担となるが、一般に集配とともに鉄道利用運送事業者(通運業者)に委託することが多い。

シャーシ方式

シャーシと呼ばれる台車を使用する輸送方式。コンテナを陸上に卸す際に、シャーシにコンテナをのせて移動し、ヤードオペレーションを行う。特別な荷役機器が必要なく、出荷地でコンテナをシャーシに乗せてトレーラーとして牽引し、船積みでは、RORO船を利用して目的地までシャーシから貨物を卸すことなく、乗せたままの状態で保管できるため、積卸作業の軽減になる。一方、積み重ねられないため広大な土地が必要となり、多数のシャーシが必要となってしまう。

車上渡し

ドライバーが商品を目的地まで運送するが、トラックなどからの荷下ろし、設置などはお客様自身が行うことを言う。
別な方法として、「軒下(軒先)渡し」がある。

ジャックナイフ現象

大型貨物トレーラ(セミトレーラ)が急ブレーキや急ハンドルをかけたときに、トラクタ(けん引車)は停止あるいは左右に移動しようとするが、後ろのトレーラは重量があるため直進しようとする。その結果、トラクタとトレーラが「くの字」に曲がり、操縦不能な状態になること。

重加算税(Heavy additional duty)

過少申告加算税又は無申告加算税の規定に該当する場合、これらの加算税の基礎となる税額に関して隠ぺい又は仮装があったとき、より重い負担を課すことで悪質事犯を防いで適切な納税申告を確保しようとするため、その隠ぺい又は仮装に係る部分について、これらの加算税に代えて課される附帯税をいう。重加算税の割合は、過少申告加算税に代える場合には35%、無申告加算税に代える場合には40%となっている。

従価税(Ad valorem duty)

1997年に閣議決定された、国家としての総合的な物流施策の指針。
総合物流施策大綱(2009-2013)は、「グローバル・サプライチェーンを支える効率的物流の実現」「環境負荷の少ない物流の実現」「安全、確実な物流の実現」の3つを基本的な方向性の柱として改訂した。特に日中韓物流大臣会合を始めとする中国等アジア諸国との各種の政府間対話や「東アジア産業大動脈構想」等により、アジアにおける広域的な物流環境の改善を図ることや、わが国の通関制度等の必要な見直しを継続的に行なうこと等、企業サプライチェーンのグローバル化が進む中で我が国の産業競争力強化に必要な物流施策を総合的に盛り込んだ内容。⇒従量税も参照

重量ラック

一棚当りの積載荷重が500Kgを超えるラックのこと。(JIS Z0110)

従価率、従量率

営業倉庫で使用される保管料の算定区分のこと。
従価率は、寄託物の申込価格の1000円につき銭単位で、従量率は寄託物1トンにつき円単位でそれぞれ地別(甲・乙・丙級)、品目別に定められている。保管料は暦日の1~10日、11日~20日、21日~月末をそれぞれ一期とし、従価率と従量率の合計金額となる。

従量税(Specific duty)

輸入品の個数、容積、重量、数量などを基準として関税を課す税率をいう。
税額が容易に算定できるなどの長所がある反面、物価変動に際し負担の不均衡を生ずるなどの短所がある。
⇒従価税も参照。

自由貿易地域(FTZ)

輸出入貨物に関税を課さないとして税法上の優遇を受ける地域。
FTZはFree Trade Zoneの略である。その地域においては、蔵置、加工、製造を行い外国に再輸出される外国貨物は、関税、内国消費税の課税が免除されるなど、企業に対する優遇措置がある。日本では、唯一沖縄県(全島)がFTZに指定されている。

シュート

各出荷方面毎に商品を配分するためのコンベヤの出口。

出荷

荷物を搬出すること。

出庫

保管場所から荷物が取り出された状態のこと。

循環棚卸し

一部の棚から順番に棚卸しをおこなっていくやり方で庫内作業は止めない。在庫をロケーションごとやアイテム群ごとなどある基準に則り分割し、それらの部分ごとに日時を変えて確認する棚卸方法。

商業包装

小売を中心とする商取引において、商品の一部として、もしくは商品をまとめた形で扱うために包装すること。(⇔工業包装)

商物一致

商品の所有権の流れである商流と、モノの流れである物流が一致すること。

商物分離

商品の所有権の流れである商流と、モノの流れである物流が別であること。
物流コストがかさむ産業用品の流通で多く見られる。

静脈物流

返品される商品や使用済みの製品、包装資材等を含む廃品の回収を行う物流のこと。
他に回収物流や、リバースロジスティクスという。

商流

商品売買により、その商品の所有権が移転していく商取引活動のこと。
物流業界では、荷主企業の商慣習、得意先に対する納品条件、作業指示の流れなどを総称したもの。

ジョロダー

トラックやコンテナの荷台でパレットを移動させる際に使用される機器。
レール、滑走用ローラー、パレット昇降器具などで構成された装備のこと。

シリカゲル

乾燥剤のこと。吸湿時に発熱などの化学的変化のない安定した物性。

仕分け

商品を指示通りに分類すること。

シングルウィンドウ化

輸出入・港湾関連手続きを一元化をすること。
輸出入におけるシングルウィンドウ化では、通関情報処理システム(NACCS)、港湾EDI、乗員上陸許可支援システムなどを相互に接続し、1回の入力・送信で関係府庁に対する必要な輸出入・港湾関連諸手続を行うことが可能となる。

新短期規制

排出ガスのうち、NOx(窒素酸化物)、CO(一酸化炭素)、NMHC(非メタン炭化水素)、PM(粒子状物質)の排出規制値を定めたもの。

振動試験

トラックや貨車の輸送で発生する振動により、内容物または包装が損傷をうける程度、また包装による防振、緩衝などの効果と、共振の影響を調べる試験。
包装物品を振動台に載せ、振動を与える試験方法により、箱や内容物の強度または破損度を測定する。

水平荷重

鉛直荷重に震度係数を乗じた力。
※鉛直荷重・・・パレットやラックなどにかかる鉛直(重力)方向の力。

垂直搬送機

建物の多層階の間を垂直に、荷物を搬送する装置のこと。
主に、往復(間欠)式垂直搬送機と連続式垂直搬送機に分類される。

すかし木箱

外面に隙間を設けることにより全て閉塞せず、すかしをいれた木製の包装用箱容器。

スタイロパック

発泡スチロールの緩衝材のこと。
形状がカール状のため、絡まりによりクッション効果がある。そのため、緩衝性が高く商品の荷動きを防ぎしっかり固定することできる。

スタッカークレーン

自動倉庫のラック間に設置される前後の走行機能と上下の昇降機能を持ったクレーンのこと。
棚から荷物を出し入れするフォークを装備しているのが一般的。

ストラドルキャリア

重量物あるいはコンテナのような特定の物品の荷役と運搬を同時に行う産業車輌のこと。

ストレッチ包装

伸縮性のあるプラスチックフィルムをパレット上の物品の周囲に巻き、複数個の荷物を一つにまとめること。
パレット積みの荷崩れ防止となる。

スピードリミッター

時速90kmを超えると加速できなくなる制御装置のこと。大型貨物自動車(車輌総重量8トン以上または最大積載量5トン以上)の速度超過による追突事故を防止するため、2003年9月より新車への装着が義務づけられた。

スマートIC(インターチェンジ)

高速道路のサービスエリア(SA)やパーキングエリア(PA)に設置されたETC(自動料金収受システム)専用のインターチェンジのこと。SAやPAから一般道への接続に用いられる。

スルー型センター

卸業者より納品された商品をその日のうちに仕分けし、出荷を行う在庫を持たない物流センターのこと。

静電対策床材

静電気対策を目的とした張床材。静電気帯電防止材とも呼ばれる。
ESDも参照

製品倉庫

製造した製品を出荷するまで、一時保管を行う倉庫。

セール&リースバック(Sale&LeaseBack)

荷主企業や物流事業者の所有している物流不動産を物流不動産企業が購入し、その後再び同じ企業と賃貸借契約を結ぶこと。
元の所有企業は従来どおり物流不動産を使用することが可能となり、固定資産(不動産)をバランスシートに載せないため、減損会計導入への対応や財務体質の強化を図ることが出来る。

積載荷重

トラックや無人搬送車などへの積載が可能な最大荷重。

積載効率

輸送機関や輸送容器の許容積載量に対して、実際に積載された貨物量の割合。

積層棚

棚を多層式に積み重ねたラック。

瀬取り

親船の積み荷を小船に移し、陸揚げすること。また、その小船を指す。

ゼロエミッション

生産活動などの結果、排出される廃棄物をなくすこと。
廃棄物対策とリサイクル推進について定めた循環型社会形成基本法(2000年施行)の目標となっている。

センターフィー

量販店などの小売業者が自社運営している物流センターへ、メーカーや卸売業者などの納入業者が商品を納入する際にセンター使用料として支払う料金のこと。センターの運営者によってサービスの提供内容、その料金体系が異なる。

船舶運航事業

海上で船舶により人や物を運送する事業で、港湾運送事業以外のものをいう。
これには定期航路事業と不定期航路事業の2種類がある。この事業を営むため船舶を運航するものを運航業者(オペレーター)と呼んでいる。定期航路事業のうち、一般旅客定期航路事業および特定旅客定期航路事業は国土交通省の許可が必要であり、対外旅客定期航路事業および貨物定期航路事業は国土交通大臣に届出が必要である。また、不定期航路事業のうち、旅客不定期航路事業は国土交通大臣の許可が必要であり、貨物不定期航路事業は国土交通大臣に届出が必要である。

騒音規制法

1968年に制定された法律で、工場、事業場での事業活動、建設工事に伴う騒音を規制し、自動車騒音の許容限度を定める等によって、生活環境を保全して国民の健康保護に資することを目的としている。

倉庫

物品を保管する施設。倉庫には以下のような種類がある。
 ・流通センター
 ・自家倉庫
 ・営業倉庫
 ・配送センター
 ・ターミナル倉庫

倉庫業の種類

大きく分けて3つの種類がある。
 1)普通倉庫業
   農業、鉱業(金属、原油・天然ガス等)、製造業(食品、繊維、化学工業、紙・パルプ、機械等)といった幅広い産業の様々な貨物に加え、消費者の財産(家財、美術品、骨董品等)も保管する。
法律上の分類による1類倉庫2類倉庫3類倉庫野積倉庫、貯蔵槽倉庫、危険品倉庫を総称して、普通倉庫と呼ぶ。
 2)冷蔵倉庫業
   8類物品(食肉、水産物、冷凍食品など10℃以下で保管することが適切な貨物)を保管する。
 3)水面倉庫業
  5類物品(原木等)を水面で保管する。

倉庫業法

倉庫業の適正な運営を目的に制定された。2002年に、物流の効率化、競争力の強化を図るため、許可制から登録制へ変更し、料金の事前届出制度の廃止、トランクルーム認定制度の法制化等、倉庫業法の一部を改正した。

総合物流施策大綱

1997年に閣議決定された、国家としての総合的な物流施策の指針。
総合物流施策大綱(2009-2013)は、「グローバル・サプライチェーンを支える効率的物流の実現」「環境負荷の少ない物流の実現」「安全、確実な物流の実現」の3つを基本的な方向性の柱として改訂した。特に日中韓物流大臣会合を始めとする中国等アジア諸国との各種の政府間対話や「東アジア産業大動脈構想」等により、アジアにおける広域的な物流環境の改善を図ることや、わが国の通関制度等の必要な見直しを継続的に行なうこと等、企業サプライチェーンのグローバル化が進む中で我が国の産業競争力強化に必要な物流施策を総合的に盛り込んだ内容。

総合保税地域(Integrated Customs Area)

保税地域の一種類のこと。
保税蔵置場保税工場保税展示場が有する輸入手続がまだ済んでいない貨物、輸出の許可を受けた貨物、わが国を通過する貨物(これらをあわせて外国貨物という。)の蔵置、加工、製造、展示等の各種機能を総合的に活用できる地域として税関長が許可した場所をいう。この制度は、輸入促進や対内投資事業の円滑化などの動きを背景として、各種輸入インフラの集積のメリットを助長するため、そのような施設が集積する地域に対応する保税制度として創られた。

総量納品

各店舗からの注文を合計し物流センターへ納品させる方式のこと。

ソーター

物品を、品目別、発送方面別など、所定の場所に仕分けする機械。
物品に貼り付けられたバーコードラベルなどを読み取ることで、自動的に仕分け作業を行う自動仕分けソーターというものもある。

外のり寸法

段ボール箱やパレタイズ品などかさ物の外側の最大寸法。