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アイテムキット出庫

1日1回の頻度でまとめて出庫すること。出荷頻度が比較的高いものに用いられる。

アイドリングストップ

信号待ちや荷物の積み降ろしなどの停車時にエンジンの作動を停止すること。
自動車のエネルギー消費(燃料消費)を抑え、二酸化炭素の排出量の削減に有効であり、エコドライブの取り組みの中でも重要な位置づけにある。

アウトソーシング

業務の一部を社外へ委託すること。
一般的には情報処理システムの運営や管理を社外に全面委託することを指す。
ロジスティクスに関しては、物流子会社や物流専業者への委託もアウトソーシングと呼ばれる。

アカウンタビリティー

説明の義務・責任のこと。権限を持つ職務状況を、利害関係者に説明する義務などを指す。

アキュームレートコンベア

荷物が押し潰れることのないように、搬送方向に加わる力に対しコンベアを停止させずに弱めるか、ゼロの状態にできるようにしたコンベアのこと。
ライン上に荷物を保管することができ、パレタイザーへの連続供給など自動機の供給ラインに使われる。

アクセプタンス方式

輸出業者が振り出した期限付荷為替手形を、海外のコルレス銀行、または信用状発金融機関が引き受け、支払いを猶予する方式のこと。
金融機関ユーザンスの方法の1つ。

揚地選択貨物

陸揚地が確定していない積荷のこと。
船積時に2港以上の陸揚地を指定しておき、本船が航海中に積荷の陸揚地を確定する権利を留保する貨物。
揚地選択のために割増運賃が課される。

揚地変更料金(Diversion Charge)

海上輸送手数料のこと。
海上輸送中に荷主都合でB/Lに記載されている仕向け先港を変更する場合に掛かる手数料。
変更する際には船会社に対して事前に変更可能かなど確認する必要がある。

アセット型

物流業者自身が輸送手段や、倉庫、情報システムなどの資産を保有して物流サービスを提供すること。

アソート

仕分けや分類作業のこと。
倉庫や物流センターでは、入荷した商品を所定の保管場所に棚付けしたり、保管場所から取り出した商品を出荷先別に仕分けることを指す。

圧縮強度

圧縮荷重に対し、材料が持ちこたえることができる最大応力のこと。

圧縮試験

包装している貨物を輸送する際に、段ボールの積み重ねによる圧縮により、内容品または包装が損傷を受ける度合いを調べるための試験のこと。
段ボール箱に圧力を加え、箱の圧縮強度を測定する試験方法である。

後入れ先出し

後から入庫したものから出庫すること。作業エリアは軽減できるが品質の劣化に影響が生じやすくなる。
LIFO(last in fast out)も参照

アボイダブルコスト

回避可能経費のこと。
JR貨物がJR旅客会社に支払う線路使用料のうち、貨物列車が走行しなければ発生しない経費(例えば摩耗によるレール交換費用など)をJR貨物が負担するというルールとなっている。
例:レールの交換、トロリー線張替修繕費等

アレルフリー

アレルギーの元となるアレルゲン等を含む粒子を専用フィルターで捉えて処理する技術のこと。

アンカーボルト

ラックなど設備を固定するために、コンクリートに埋め込んで使用するボルトのこと。

安全在庫

不確実な需要に対し品切れや欠品を防ぎ、サービス水準を維持するのに必要と考えられる在庫のこと。
補充リードタイム中の最大需要量と平均重要量の差が安全在庫と考えられる。

安全性優良事業所認定制度

国土交通省がトラック運送事業者向けに策定した、安全性評価のための基準統一マニュアルのこと。
評価項目として(1) 安全性に対する法令の遵守状況(2) 事故や違反の状況(3) 安全性に対する取り組みの積極性 に対し点数化し、100点満点中80点以上の事業所を「安全性優良事業所」と認定する。インターネット、新聞などにより 公表される。

アンチ・ダンピング関税措置

輸入品が輸入国内産業に被害を与えている場合、価格を是正する目的で賦課される特別な関税措置のこと。

井桁積み

パレットに荷物を並行2列で各段交互に「#」の形に積み重ねる積載方法のこと。交互列積みともいう。

易損品

壊れやすい貨物のこと。

一括搬入

輸入コンテナ貨物の搬入方法のこと。
入港後、すべての荷揚げが完了してから一括して搬入届を税関に提出し登録を行う方法をいう。

一貫パレチゼーション

発送から到着、荷卸しまでの輸送を一貫してパレット積みのまま行うこと。
パレットの回収作業が必要であることが難点。

一般貨物

特別な扱い積付けを必要としない貨物のこと。

一般貨物自動車運送業

他人の需要に応じ、有償で、自動車(三輪以外の軽自動車及び二輪の自動車を除く。)を使用して貨物を運送する事業のこと。
特定貨物自動車運送事業以外のものを言トラックを使用して他人から運送の依頼を受け、荷物を運送し、運賃を受ける場合のことを指し、一般貨物自動車運送事業を経営しようとする者は、国土交通大臣または地方運輸局長の許可が必要である。

一般港湾運送事業

港湾運送事業の一形態のこと。
港湾地域内で海上運送と陸上運送を中継し、需要によって行う有償の運送行為である。
荷主や船舶運航事業者から委託され、輸出入時に港湾での船積や陸揚貨物などの受け渡しを行う。
一般港湾運送事業を行う際には国土交通大臣の免許が必要となる。

一般信書便

「信書便」とは、特定の受取人にあてた文書配達事業のこと。
「一般信書便事業」と「特定信書便事業」がある。
一般信書便事業とは、一般信書便役務(長さ が40㎝以下、幅が30㎝以下、厚さが3㎝以下、重量が250g以下の信書便物を、国内において出された日から原則3日以内に送達する役務)を全国へ提供 可能なことが条件となり、全ての信書を送達できる全国全面参入型の事業である。

移動棚

棚自体がレールに乗っており、直線的に水平移動が可能なラックのこと。
入出庫の際は必要な棚を移動させて通路を開けるため設備面積の有効活用が可能。
重中軽量ラックは電動式で、軽量ラックは小規模用で手動式が多い。

移動式クレーン

日本の法令定義区分のひとつであり、当該広義のクレーンのうち狭義のクレーン、デリック、揚貨装置以外のもので、かつ、不特定の場所へ移動して作業できる構造のクレーンのこと。
運転には移動式クレーン運転士免許等が必要となる。

インストアマーキング

特定の倉庫・店舗内だけで使用されるバーコードのこと。

インコタームズ2000(貿易条件の解釈に関する国際規則)

ICC(国際商業会議所)によって制定された貿易取引条件の内容に関する統一的な解釈基準のこと。
現在は2011年1月1日に発効されたインコタームズ2010 が最新版となっている。インコタームズ2000では、売り主の輸送費負担範囲を危険の移転時期の違いにより、E,F,C,Dの4グループ13種類に分類し ている。

(1) EXW(工場渡し)
(2) FCA(運送人渡し)
(3) FAS(船側渡し)
(4) FOB(本船渡し)
(5) CFR(運賃込み)
(6) CIF(運賃保険料込み)
(7) CPT(運送費込み)
(8) CIP(輸送費保険料込み)
(9) DAF(国境渡し)
(10) DES(着船渡し)
(11) DEQ(埠頭渡し)
(12) DDU(持ち込み渡し関税抜き)
(13) DDP(持ち込み渡し関税込み)

なお、インコタームズ2000は2011年1月1日以降も使用は可能であるが、売主と買主の貿易取引条件においてどのインコタームズが適用となるか明確に取り決められていることが望ましい。

インコタームズ2010(貿易条件の解釈に関する国際規則)

ICC(国際商業会議所)によって制定された貿易取引条件の内容に関する統一的な解釈基準のこと。
2011年1月1日に発効された。 売り主の輸送費負担範囲を危険の移転時期の違いにより「いかなる輸送手段にも適した規則」と「海上および内陸水路輸送のための規則」の2条件で11規則に分類している。

■いかなる輸送手段にも適した規則■
(1) EXW(工場渡し)
(2) FCA(運送人渡し)
(3) CPT(運送費込み)
(4) CIP(輸送費保険料込み)
(5) DAT(ターミナル持込渡し)
(6) DAP(仕向地持込渡し)
(7) DDP(持ち込み渡し関税込み)

■海上および内陸水路輸送のための規則■
(8) FAS(船側渡し)
(9) FOB(本船渡し)
(10) CFR(運賃込み)
(11) CIF(運賃保険料込み)

なお、インコタームズ2000は2011年1月1日以降も使用は可能であるが、売主と買主の貿易取引条件においてどのインコタームズが適用となるか明確に取り決められていることが望ましい。

■インコタームズ2000からインコタームズ2010の変更点■
(1) 海上輸送のみに用いられるFAS、FOB、CFR、CIFを明確化
(2) 「本船てすり」という責任分岐点を削除し、「積み込まれた時物品が本船の船上に置かれた時」または「調達した時」という責任分岐点を導入
(3) 洋上転売の場合の責任分基点を「調達した時」として新規に導入
(4) 持込渡条件を集約し、DAF、DES、DEQ、DDUが廃止となり、新規にDAT、DAPを導入

インタクト輸送

貨物を輸出する際にフォワーダーが自社の上屋で個々の貨物をULD(パレット、コンテナ、など航空機に貨物を搭載する際に使用される用具)に積み付けを行 い、貨物をULD単位で航空会社に引き渡し、仕向地でも同じくフォワーダーがULD単位から個々の貨物の取り降ろしを行うサービスのこと。
貨物の品質を損なうことなく一貫輸送サービスが提供できる。

インテグレーター

国際宅配業者など、貨物の取扱いだけはなく、自社で航空機などを保有し、輸送までを一貫して取り扱う業者のこと。
代表的なインテグレータとしては、FedEx、UPS、DHLなどがある。

イントラネット(intranet)

WWWサーバーやウェブ・ブラウザなどインターネット技術を活用したオープンな企業内コンピュータネットワークのこと。

インパクトローン(Impact loan)

使途制限のない外貨貸付のこと。
通貨の種類に制限がなく、貸し手銀行が調達できる通貨ならば対象となるため、輸入決済などにも使われる。

インフォメディアリ

製品やサービスの売買には直接関与せず、売り手と買い手をマッチングさせるサービスを行う業者のこと。
情報仲介業者のことで、オークションサイトやeマーケットプレイスなど。

インフラストラクチャー(infrastructure)

社会的経済基盤と社会的生産基盤とを形成するものの総称のこと。
道路・港湾・河川・鉄道・通信情報施設・下水道・学校・病院・公園・公営住宅などが含まれる。一般に「インフラ」と言われる。

インボイス

送り状や納品明細書、請求書などの役割を果たす貨物通関手続きに必要な書類のこと。
海外へ発送する貨物にはすべてこのインボイスをつけなければならない。
■貿易で使用される主なインボイスの種類は以下がある
(1) シッピングインボイス
(2) コマーシャルインボイス
(3) カスタムズインボイス
(4) プロフォーマインボイス

インランドデポ

内陸地に設けた、輸出入貨物の通関機能と保税機能を併せ持つ通関物流基地のこと。
梱包や通関、バンニングデバンニングなどの通常は港で行う作業を荷送人や荷受人の身近なところで行うことができる。

ウィング車

トラックの荷物室の側壁をはね上げ、側面を大きく開放することでフォークリフト等による積み下ろしの作業を容易に行えるトラックのこと。
雨天時でも積載が行いやすく、荷台横部が開放できる。また装置の開閉は油圧式や電動式が主流である。

ウインチ

巻き揚げ機のこと。
主に重量物の移動や保持に用いられる。物体の上げ・下ろし、運搬、引っ張り作業などに使用する機械のこと。

上屋

保税地域にあり、輸出入貨物の一時保管や荷捌きを行う施設のこと。
貨物の仕分け、検査、税関手続き、一時保管の一切を行う。一時保管という点で、保管を目的とする倉庫とは区別され、上屋は港湾運送事業法、倉庫は倉庫業法に属する。
民間業者が整備、運営するものと、港湾管理者が行う公共上屋がある。

運行管理

トラックが安全に運行されるように管理すること。
トラック30台につき運行管理者(国家資格)1人の選任が義務付けられている。

運行三費

自動車の運行に必要なランニングコストのこと。
(1) 燃料・油脂、(2) 修繕費、(3) タイヤ摩耗の3つを指す。

運送保険

輸送中の事故によって生じた貨物の損害を補填する為の保険のこと。

運送約款

運送人と荷主との間で、運送契約の内容を事前に定めた約款のこと。
条項を定型化して、多数の荷送人との間での法律関係を画一的、かつ迅速に処理することを目的とする。
荷送人と運送人との間で特に「特約」がない限り、運送契約は運送約款に従うことになる。
運送人は運送約款を定め、運輸大臣の認可を受けることが義務付けられているが、運輸大臣が作成、公示する「標準運送約款」と同一の運送約款による場合は、その旨を届け出れば認可を受ける必要はない。

運搬

比較的、短い距離の物品移動のこと。

運輸安全マネジメント

すべての運送事業者が、安全性向上のための計画を作成(Plan)し、計画に基づき安全対策を実施(Do)し、実施したことによる効果を評価 (Check)し、計画を改善して実施する(Action)という「PDCAサイクル」の考え方を取り入れた安全管理体制を構築し、それを継続的に取り組 むこと。
貨物自動車運送事業であれば車両300両以上を保有する事業者は安全管理規程を作成し、安全統括管理者を選任することが義務付けられた。
それ以外のすべての運送事業者も、輸送の安全に関する基本方針や目標、事故に関する情報を毎年度公表しなければならない。

エアクッション

空気を入れたプラスチックフィルムなどを利用した緩衝材のこと。軽く、形も自在に作ることが出来る。

エアサスペンション

振動や衝撃をソフトに受け止める空気バネを用いたサスペンション(車輪に車体を乗せ付ける懸架装置)のこと。
乗り心地の良さから、観光バスやセミトラクタ、トレーラなどに多く装着されている。エアスプリングと呼ばれたり、車軸1軸に対し、左右に計4つのエアサスペンションがあるため、4バッグエアサスペンションと呼ばれることがある。

営業倉庫

他人の物品を保管するため、倉庫業法に基づき国土交通大臣の行う許可を受けた施設のこと。
保管や荷役、包装、仕分け、流通加工、情報提供などの設備に加え、効率化を図るための設備も施された倉庫が多い。

営業トラック

トラック運送事業者が保有し、他者の貨物を有償で輸送するトラックのこと。緑地のナンバープレートが使われる。

営業利益

本業の儲けを表す数値のこと。
損益計算書では、売上高から売上原価および販売費、一般管理費を差し引いて残った利益をいう。

衛生証明書

輸出国動物検疫機関が発行する検査証明書のこと。
輸出者が取得し、輸入者に送付する。家畜の伝染病などを防ぐために輸入者は衛生証明書を動物検疫所に提出する。

エコグラフ

運行記録計の一種のこと。
通常の運行記録計での瞬間速度、運行距離、運行時間の記録に加え、エコグラフでは車両にとりつけられたコンピューターにより車速、アクセル開度、エンジン回転および道路状況が取得可能となる。
これにより、少燃費運転、速度超過、アクセル操作、急減速、シフトアップ、アイドリング、空ぶかし、連続運転などの状況が把握でき、エコドライブを実践しているかの解析が可能となる。

エコドライブ

自動車から排出される二酸化炭素の量を極力抑える運転の仕方のこと。
(1) ふんわりアクセル「℮スタート」:急発進は行わない
(2) 加減速の少ない運転を行い適切な車間距離をとる
(3) 早目のアクセルオフでエンジンブレーキの積極的な使用
(4) エアコンの使用を控えめに行う
(5) 無用なアイドリングをやめる(アイドリングストップ)
(6) 暖機運転は適切に行う
(7) 渋滞や道路障害等の道路交通情報の活用を行う
(8) タイヤの空気圧を適正に保ち、確実な点検、整備を行う
(9) 不要な荷物は積まないようにする
(10) 渋滞などを招く違法駐車は行わない
という10項目がエコドライブ10という推進事項になっている。

エコマーク

商品の消費段階や廃棄段階において、環境保全に役立つと認められた商品につけられるマークのこと。
このマークを活用し、消費者の環境を意識した商品選択や関係企業の環境改善努力を進めていくことにより、持続可能な社会の形成を図ることを目的とする。

エコレールマーク

企業の環境問題への取り組みを消費者へアピールすることを目的としたマークのこと。
企業が鉄道輸送を行うことによる環境負荷低減への取組みを、企業の商品、カタログ等の目に触れやすい媒体に表示する。
エコレールマークを表示できる基準(認定基準)は、
(1) 個別商品に関して数量×距離の比率で30%以上の輸送に鉄道を利用していること
(2) 企業に関して数量×距離の比率で15%以上の輸送に鉄道を利用していること
※いずれも輸送距離(陸上)500km以上が対象となる。

エサフォーム

発泡ポリエチレン緩衝材のこと。
サンテックフォーム(板状の緩衝材)、メフやミラブロック(ともに成型品の緩衝材)等がある。

エスクロー

第三者寄託金のこと。
商取引の際に、購入者が第三者に代金を預けたことを確認してから物品を受け渡す、という様な、第三者が決済を仲介することにより取引の安全を確保するサービスのこと。

エスケープ・クローズ方式

特恵税率の供与方式の一種で緊急時にのみ特恵関税が停止される方式のこと。
特恵受益国等を原産地とする特恵対象貨物の輸入が増加し、国内の産業に損害を与える可能性がある場合、国内産業保護をする為に緊急処置として特恵関税の適用が停止される。

オーダーエントリーシステム

ファミレスや居酒屋など飲食店の客席に設置してある呼び出す時に使う押ボタン式送信機と呼出があったことを表示する受信機、POSシステム、およびそれらを運用するシステム全体のこと。

オーバーハング

元々は登山用語で「突き出た岩壁」のこと。棚から突き出した貨物などの状況にも使われる。

オープン・トップ・コンテナ

屋根部分を取り除いたコンテナのこと。
上部から積み降ろしが出来るため、大型機械・長尺物などクレーンでの積み降ろしが可能となる。

乙仲(おつなか)

海運貨物取扱業者のこと。
旧「海運組合法」の乙種海運仲立業の略称であり、廃止された後もその名残により海運貨物取扱業者を乙仲と呼ぶことが多い。
甲仲(こうなか)も参照

オフショア開発

IT業界用語で、システム開発案件を海外パートナー企業や子会社に委託すること。

オフバランス

バランスシート(貸借対照表)に計上されていない資産や負債のこと(簿外資産・負債)。
物流センターなどをリース契約する場合がこれにあたる。

オフレールステーション

日本貨物鉄道(JR貨物)の貨物駅の一形態のこと。
コンテナ取扱い機能を持った拠点で、線路を伴わないため貨物列車の発着もない。最寄の貨物駅との間をトラック輸送で結ぶ。

オリコン

折り畳みコンテナの略称のこと。
使用しないときは折り畳んでコンパクトにできる小型のコンテナをいう。

オンデマンド

利用者の要求があった際に、その要求に応じたサービスを提供すること。